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老後だけではない死んでからもお金がかかります
老後の仕事が無くなって年金だけで生きていくのですが死亡した時には葬儀費用がかかります。残された遺族がそのお金を支払いますが、結構な出費になります。一般的に祭壇、霊前に供える花、香典返しの用意、火葬場へ棺桶を運ぶ費用、お通夜の会食費、お寺へのお布施などがあります。
出費としては、一般的な費用として葬儀一式として約１００万円、寺院へのお布施はお寺との関係によりことなりますが、約２０万円からになります。飲食関係として５０万円かかります。葬儀会社への支払いも含め、200万円は必要です。
また、その後の初七日の法要などもあります。そしてお墓の費用など出費はかなりの額になります。また収入としては香典、健康保険の葬祭費があります。しかし、実際には自己負担がかなり多いのが現実です。残された家族が困らないようにまとまったお金を残しておく必要があります。
地方では選択が難しいこともある直葬
現代は、葬儀の形態も、葬儀に対する考え方も柔軟になってきています。そのため、故人や遺族の希望が尊重され、最後の別れの時を他人への気遣いや配慮にさいなまれることなく過ごすことができるようになりました。この傾向は、特に都市部で強いため、地方ではまだ違和感を持ってとらえられがちです。
家族葬に対する理解は、どの地域においても高まってきていますが、直葬となるとまだ多くの人の理解を得るには至っていません。その結果、地方で直葬というお通夜と告別式のない葬儀を行うことは簡単ではないようです。
直葬は、宗教的な儀礼も伴わないものですが、だからといって業者の手を借りないわけにはいきません。遺体の搬送や手続きなど、専門家の手が必要なことばかりなので、直葬を請け負ってくれる業者を見つけなくてはなりません。
都市部では、多くの業者が直葬も含めた様々な形態の依頼を受けてくれますが、地方ではまだ手軽に利用できるとは言えない状況となっています。
お別れの時間がきちんとある直葬
葬儀を行わないという選択肢も最近では支持を集めています。しかし、これは昔ながらの祭壇や宗教的な儀礼を伴うことなく故人を送り出すということで、故人やその遺体を粗末に扱うということではありません。この形態が支持を集めている理由としては、まず費用を抑えることができるということがあげられるでしょう。
ただ、費用を抑えるという目的だけで直葬が選ばれているわけではありません。遺体は必ず納棺し、火葬しなければならず、また亡くなってから２４時間が経過しない限り火葬をすることはできません。つまり、その２４時間は、遺族や友人たちと共に過ごすことになります。
この時、自宅に戻る場合もあれば、安置室がついた斎場、または遺体保冷庫に預けておくこともあるようです。お通夜や告別式と呼ばれる儀式を特に行うわけではありませんが、直葬においてもそのお別れの時間がなくなるというわけではありません。